アラブと私
イラク3千キロの旅(94)

                     松 本 文 郎 
 
 前回(93)は、「イラク3千キロの旅(バスラ・バグダッド・モースル往復)」の復路で、モースルからバグダッドに戻り、アハラムらをディスコ・クラブへ招待した一夜までを書いた。今回は、翌日に訪れたバグダッド国立博物館のシーンを書こうとした矢先に、「イスラム風刺画」掲載のフランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」の事務所が襲撃されて記者ら12人が死亡、数人が重体の衝撃的な事件が起きた。この状況に直面して1971年のバグダッドへ戻る気分ではなく、事件を契機に、「イスラム国」をめぐる記述の「寄り道」をさせていただきたい。

 「ISIS」(イスラム国)という過激派武装集団がイラク北部に侵攻して、イラクが危機的状況に陥ってから、はや1年が経過した。
 この武装集団の前身「イラク・イスラム国」は、米国のイラク侵攻3年後(2006年)、反米抵抗活動家ザルカーウィーがウサマ・ビン・ラディンが率いるアルカイーダに忠誠を誓った「イラクの聖戦アルカイーダ組織」と繋がっていたとされ、アメリカ空軍によるザルカーウィー殺害を転機に、イラクの複数のイスラム主義グループを統合して「イラク・イスラム国家」となった。シリア内戦で欧米諸国とサウジアラビア・カタール等の湾岸諸国が支援していた反シリア政府のイスラム過激派武装勢力(「イスラム国」)が体制を立て直したシリア政府軍に追われて隣国イラク北部に侵入、3万人ものイラク政府軍を蹴散らした(英紙ガーディアン)ことも(89)の冒頭に書いた。
 
 事件関連の新聞報道(朝日)とウイキペディアの関連記事の抄録と、拙論のいくつかを記す。
・「シャルリー・エブド」(数万部発行)は左派寄りの風刺新聞でイラストを多用し、フランス国内外の極右、カルト教団、カトリック、イスラム教、ユダヤ教、政治等に関して調査報道をしている。
・これまでも、フランス当局からの警告を受けてきたのに、2011年、ムハンマドを女性に見立てた半裸のイラストを複数掲載してイスラム団体に批判され、火炎瓶が投げ込まれた事務所が全焼。 
・2014年9月、フランスが米国につづいて、「イスラム国」への空爆に踏み切ったのに対して、「イスラム国」との連携を主張する組織が、アルジェリアでフランス人男性を誘拐・殺害する事件が起き、翌10月には、「イスラム国」がムハンマドの首を切る漫画を掲載した。
・12人の犠牲者の中には、風刺漫画家ジャン・キャビュもいて、彼は、別の風刺新聞「カナール・アンシェネ」に所属していた時、福島原発事故に関連して、奇形の力士がオリンピック競技に出場するという風刺画を発表している。
 日本国内では、放射能汚染に慄く福島の人びとの心情を逆なでするとしての反発が多かったが、欧米では、「ユーモアを解さない日本人」の論評もあった。朝日新聞パリ=特別編集委員・冨永格氏の記事『奔放な風刺 仏の伝統』が興味深い内容を伝えている。
・フランスのカリカチュール(風刺)は、モリエール(17世紀の喜劇作家)以来の伝統であり、
19世紀以降は活字メディアを中心に文化の一角を占めて、政財界のスキャンダルを報じて有力者から怖れられてきた、
・「カナール・アンシェネ」(週刊紙・1915年創刊)のモノクロ風刺画は名物だが、「シャルリー・エブド」は、よりどぎついカラー漫画が売りで、文字で説明しにくい性的表現が多い。
・デンマーク紙で物議を醸した預言者ムハンマドの風刺画を転載した件で有名で、独自描き下ろし漫画を多数載せた特集号は、増刷を重ねて40万部を売った。
・7日の最新号は、「フランスではテロがおきていない」の表題で、過激派らしい男が「1月末までまだ時間がある」とうそぶく絵を載せた。
・パリ第1大学のパトリック・エブノ教授(メディア史)は、「風刺はフランス大衆に受け入れられてきた。あらゆる権力や不寛容と闘い、表現の自由の限界に挑みつづけてきたジャーナリズムなのだ」と語った。
・襲撃事件による損失は大きいが、表現の自由を守ろうという機運が改めて高まるのは間違いない。
 
 冨永氏がインタビューしたパトリック・エブノ教授のコメントに、「あらゆる権力や不寛容と闘い、表現の自由の限界に挑みつづけてきたジャーナリズム」とあるが、「シャルリー・エブド」を指すのか、「風刺」を伝統とするフランスのジャーナリズム全般を意味するのかが、よくは分からない。2005年9月、デンマークの保守系紙が掲載したムハンマドの風刺画(頭に巻いた黒い布から導火線が伸びている)など12枚を、ノルウエー紙が再掲載して、イスラム世界に反発が広まった。神聖な預言者を風刺対象にしたこと、イスラムで厳しく禁止されている偶像崇拝に関わるものだからである。当の保守系紙は掲載を謝罪したが、その後に、フランス、ドイツなどの欧州諸国の新聞が「表現の自由」を理由に風刺画を転載し、イスラム世界の反発は激化した。
 憂慮すべき事態を起こした新聞社へのアナン国連事務総長の批判や、シラク大統領の「挑発行為を非難する。表現の自由はフランス社会の重要な要素だが、寛容の精神と宗教も配慮してその権利を行使すべきだ」や、イギリスの外相の「言論の自由は尊重するが、侮辱し、いわれもなく扇情的になることはすべきではない」など、「風刺画」がイスラム社会への挑発となって反発も過激になるとして、掲載した欧州各紙を非難した。  
 9日23時半からのNEWS・WEBに出演した池内恵氏(東京大学準教授・イスラム問題に詳しい)のコメントは、
「フランスにとっての「言論の自由」はアメリカにとっての資本主義と同じように最も重要なもので、フランスは神が決めた規範に従うのではなく、人間性の発現である理性に拠って「人間の自由」を守ってきた国。今回のテロ事件は、その中枢をねらった殺人行為で、二つの異なる価値観の衝突と言えましょう」だった。
 池内氏とパトリック・エブノ教授のコメントが、「人間の自由」と「言論の自由」に対する野蛮なテロと断じるだけで、以前のシラク大統領の風刺画への批難、移民との融和を求めてきたフランス国民について言及したのかどうか。人類普遍の理念を掲げるだけで、テロの原因である異なる宗教への「言論・表現の暴力」の是非を問わなければ、事件の複雑で深刻な背景は論評できないのではなかろうか。
 人間本来の理性の自立で超自然的な偏見(旧い宗教?)を取り払うという啓蒙思想は、フランス革命に大きな影響を与え、「自由・平等・博愛」の旗印で、カソリック支配や絶対王政統治下の民衆に「人間の自由」をもたらし、近代社会の基盤を築いたことは、フランス人の大きな誇りだろう。
 エブノ・池内両氏は 「人間の理性」を重視する西洋近代の学術基盤であるギルシャ・ローマの文化を伝承したイスラム文化の人類への貢献や、「イスラム国」などの言動がムハンマドの教えと対極であるとことを述べて欲しかった。ムハンマドは、ユダヤ教のモーゼ、キリスト教のキリストを預言者として、天啓を受けた自身も預言者だと、偶像崇拝を禁じた。エルサレエムの地がこれら3宗教の聖地とされるのは、その歴史的経緯から同根の宗教だからである。池内氏の「神が決めた規範」が、「クルアーン」(コーラン)を意味するのなら、旧・新約聖書を学び、とり入れたムハンマドの啓典「クルアーン」の信仰は人間の生き方や暮らしを律する規範で、敬虔なキリスト教徒のバイブルと変わらない。
「クルアーン」については『アラブと私』(26)~(29)で、ユーセフとアハラムに訊いた話をウイキペディアの記事で補足した記事があるので、参照していただければ幸いです。ユダヤの神を信じる者だけが「終末」に救われるとする排他的で非寛容なユダヤ教と対照的に、イスラム教は、異なる宗教を認めたムハンマドの教えを信仰する寛容な宗教で、イスラム原理主義の過激派武装集団の残虐な行為は、ムハンマドの教えを踏みにじるものと断じてよかろう。9・11の報復で、ブッシュ大統領が「これは十字軍の戦争だ!」と叫んだのは、キリスト教の原理主義的な歴史観へのこじつけと揶揄された。中世キリスト教「十字軍」の実体は、イスラム教との宗教戦争の名目で統治権力が武力で版図の奪回・拡大を図ったとみる定説が成立しつつある。9・11では、米国資本主義の象徴だった世界貿易センターが一瞬にして破壊された米国社会に苛立ちと敵意が広がり、イスラム教徒への不寛容の蔓延、政府のテロ対策を名分にした人権軽視が多発し、9・11から1年を経てもアラブ系移民の射殺、パキスタン人母子への暴行などが起り、多くの移民が国境越えでカナダに逃れた。同時多発テロへの報復としてアフガニスタン・イラクへの侵攻の結果は、多くの米国兵士の戦死傷者と膨大な軍事費となり、無辜のイラク国民の生命・財産と平穏だった暮らしに、膨大な犠牲を強いた。「イスラム国」の勢力拡大はその延長線上にある。9・11の犠牲者家族が、「憎悪と憎悪の応酬がさらなる不幸をもたらした」と痛切に述べているのへ、世界の人々は耳をかたむけるべきと思う。
池内氏と一緒にNEWS・WEBに出演した森千香子さん(一ツ橋大学大学院准教授・フランスの移民問題に詳しい)のコメントは、
・襲撃されて死傷した方々や家族・友人の犠牲は残酷だが、事件による最大の犠牲者は、フランスに住んでいるテロ事件と無関係かテロに反対しているイスラム教徒ではないか。
・ムハンマドの教えに忠実に暮らしているだけの人たちが、「イスラムは恐い」のイメージで、これまでも受けてきた差別が悪化する。
・フランスでは、アフリカからの移民でない白人同士の格差拡大で、移民をスケープゴートに仕立てる傾向がある。
・パリ留学中の1995年、パリの地下鉄サンミシェル・凱旋門の2駅で爆弾テロ事件が起きて、イスラム過激組織「武装イスラム集団(GIA)」によるとされた。
 森さんは、フランス社会学高等学院で社会学博士を取得した(2010年)。都市・郊外、移民、レイシズム(民族的優越感)、人種差別、階層格差などの研究分野の優れた著書・論文を発表しており、地に足のついたコメントを手短に述べた。
 この女性学究からは、米国の専売特許のような「自由」「民主主義」についても、硬直して画一的ではない深い理解を聞かせてもらえそうに感じた。
 かつて、フランスの公立学校でムスリム女生徒がスカーフを着用することを禁じる法律が公布され、フランス共和制の基本的理念に関わるとして論じられたが、森さんが言及する時間はなかった。
 
 イスラム過激派の連続テロに抗議するフランスの首都パリに連帯を掲げて各国首脳と多数の市民が集まり、11日、第2次世界大戦でのパリ解放以来の大行進が行われ、「自由の大行進」(パリジャン紙)の参加者は、370万人におよんだと報じられた。
 行進には欧州・中東・アフリカ等約50ケ国の国・地域・国際機関の首脳らも加わり、オランド仏大統領と腕を組んで歩いたメルケル独首相は、「世界中が(フランス)を支えている」と評し、和平交渉が行き詰まりのイスラエルのネタニヤフ首相とパレスチナ自治政府のアッバス議長が共に隊列に並ぶシーンもあった。
 また、「言論の自由」を守って凶弾に倒れた警官やユダヤ系食材スーパーで客を助けた店員がイスラム教徒だったことに、フランス社会の注目が集まっているとされる。
 警官の弟は「兄が自由、平等、博愛という価値を守ってくれたことを誇りに思う。イスラム教徒と過激主義は違う。どうか、差別やイスラム嫌悪に向かわないで欲しい」と訴えたという。
 警官アメフド・メラベさん(40)は、新聞社襲撃の容疑者兄弟と同じアルジェリア系移民家庭の出身で敬虔なイスラム教徒だが、警官の同僚は、「問題が起きると、同僚を放ってはおけないと、すぐに動いていた。いつも自分より人のことを考える愛にあふれた人だった」と惜しんだという。
 クリバリ容疑者の銃撃を逃れて食材スーパーの地下に駆け下りきた客たちを、身を隠せる場所に誘導し、警察に通報したイスラム教徒の店員は、10日夜のテレビで「私たちはみんな兄弟です。ユダヤ教かキリスト教かイスラム教かは問題じゃない。私たちはこの危機を乗り越えなくてはいけない」と語ったという。
 クリバリ容疑者の母親と姉妹も、「私たちは過激な思想を全く共有していません。このような憎むべき行為と、イスラム教が混同されないように願っています」と、テロ行為を非難したと報じられている。
 
 こうした宗教を越えた連帯の高まりと裏腹に、イスラム教徒への嫌がらせや攻撃が相次いでおり、AFP通信によると、事件後のフランス各地で、モスクに向けた発砲や放火などが少なくとも14件確認された。豚肉を食べないイスラム教徒にとっては、豚は宗教的タブーの象徴なのに、礼拝所の扉に、切り落とした豚の頭部・内臓が吊るされているような通報が、フランスのNGO「全仏・反イスラム憎悪協会」に、10日までの3日間だけで、33件報告されているという。
 ナチスの過去への痛烈な反省をしたドイツ社会でも、人種差別や偏見を許さない風潮が根強い一方で、東ドイツを中心に、豊かな暮らしや職を求めて流れ込む移民・難民への強い反感があって、
「西洋のイスラム化に反対する愛国的欧州人」という団体(通称ペギーダ)などの極右勢力が各地で支持をひろげ、ドイツ東部ドレスデンでは10日、昨秋からデモを続けてきた「ペギーダ」が開催した襲撃事件犠牲者追悼の集会に2万数千人が参加したという。
 このように欧州各地では、イスラム諸国からの移民に反対し、排外的な主張を掲げる右派政党がじわじわと支持を伸ばし、反移民などの右翼・国民戦線(FN)は昨年春の欧州議会選でフランス第1党に躍進した。
 オランダでも、移民排斥を訴える右翼・自由党(PVV)が政党支持率トップで、党首は「我々の民主主義と自由を守る唯一の方法は、社会の非イスラム化を始めることだ」との声明を出した。
 オランダは、第2次世界大戦が終結した後でもインドネシアの再植民地化を図り国際的な非難を受けたが、ほとんどの国民がイスラム教徒であるインドネシアに地縁のあるオバマ大統領の心情はいかがなものか。英国独立党(UKIP)の党首も「政府の最大の間違いは多文化主義を促進したこと」と米国のテレビ・インタビューで発言して物議を醸したが、党の支持率は事件前より上昇しているという。
 こうした情況には、異なる人種や宗教を受け入れてきた欧州社会の理想の根底が大きく揺らぎ、差別・排斥される国内生れのイスラム教徒の一部が過激思想に染ってゆく現実が示されて、森さんのコメントが腑に落ちるのである。
 だが、各国首脳とパリ市民が「自由」と「寛容」の連帯を掲げた大行進もつかの間、オランド政権のバルス首相は「フランスは、テロ、聖戦主義者、イスラム過激派と戦争状態にある」と国会で宣言し、オランド大統領も、空母「シャルルドゴール」を中東の過激派組織に対する空爆作戦に向かわせると表明。
「人間の理性」を何より重んじる国の大統領が、9・11のブッシュ大統領の前のめりを再現することをフランス国民が望んでいるとは信じられないが、事件前までの支持率十%のオランド政権が、これを機に支持率を高めようとする意図が潜んでいるとの見方もあるようだ。
 それに引き替え、メルケル首相が、「ペギーダ」の人種偏見や移民排斥の運動に対して厳しい批判を加え、ナチズム再興を彷彿とさせる極右政党への牽制を強めているのは、とても頼もしい。
 ギリシャ・イタリア・スペインなどの国家財政が厳しい中で、産業と経済の域内の連携・統合を喫緊の課題とするEU諸国だが、事件への対応を誤れば、ポピュリズム的ナショナリズムの台頭で、排他主義的な人種偏見・差別が広まり、国民分断を招く可能性もあるのではないか。 
 池内恵氏のコメントに、「今回のテロ事件は、その中枢を狙った殺人行為で、二つの異なる価値観の衝突と言えましょう」とあったのは、おそらく、ハンチントンの「文明の衝突」を意識した発言と推測する。
 ハンチントン(米・国際安全保障会議保障担当 1977~78年)は、『文明の衝突と世界秩序の再創造』で、東西冷戦が終わった世界では、文明と文明の衝突が主要な対立軸となり、異なる文明が接する断層線(フォルト・ライン)での紛争が激化しやすいと指摘した。
 この国際政治学者の見解は論争を巻き起こしたが、9・11のアメリカ同時多発テロ事件の発生、それにつづくアフガニスタン紛争やイラク戦争を予見した研究として注目された。
「文明」の概念は、言語、歴史、宗教、生活習慣、社会制度、さらに主観的な自己認識から組み立てられていているが、グローバリゼイションという「西洋近代文明」の潮流に乗る人類社会のなかで、「5大陸世界文明」をルーツにもつ人たちの固有の「文化」は大きく変容しつつある。
 筆者がかつて、ハンチントンの言説に賛同できなかったのは、それぞれの「文明」や「文化」の色彩が鮮明な単色ではなく、多色混交ながらも、一つに区分できる色と理解していたからである。
 身近な「家族」「地域」「会社」のことを考えても明らかで、「衝突」は、相対する事象を硬直的、画一的な目で見る場合に生じ易い。
 グローバリゼーションの概念は、米国が主導してきた「グローバリズム」(「自由」「民主主義」の押し売り)と一線を画して理解すべきで、「画一性」ではなく、「多様性」を内包するもので、「5大陸世界文明」をルーツにもつ民族の「文明」「文化」は変容しながら固有の部分を伝承しつづける人類社会でありたいと願うのである。 
「文化」は人間が社会で自らのアイデンティティを定義する決定的な基盤だが、国民国家の領域内や国際政治の場で、民族的なアイデンティティを主張し合う紛争が頻発し始めている。アフガンでの「アルカイーダ」と同じように、「イスラム国」の出現と脅威には、米国の身勝手な中東軍事政策が深く関わっているとされ、米軍撤退後のマリキ政権による傍若無人な同胞の大量殺戮がきっかけで、「イスラム国」の勢力拡大を招き、イラクの国のかたちまで危うくしている現状だ。
 こんな深刻な情況では、アハラムやユーセフらと過ごした1971年の穏やかな日々どころか、フセイン独裁政権下で維持されていたシーア派・スンニ派・クルド人の共存時代を取り戻したくもなるのではなかろうか。
 アッシリア帝国時代から数千年を経た人類社会はいま、「衝突」と「融和」の狭間で大揺れにゆれているが、新聞社襲撃事件後のフランス・EUが異なるものを受け入れる多文化主義で「衝突」を回避し、人間愛に基づく「融和」への道を歩んで行くことを切に願いながら、筆を措く。
 
 次回からは、1971年のバグダッドに戻ることにしたい。
 
(続く)

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2015/01/20 19:20 2015/01/20 19:20
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